個人的に言いたいのは、太田光代社長の認識がとても甘いことである。
数か月前に所属タレントのオンカジ利用が発覚した際の、太田光代社長の初期消火ぶりは本当に見事だし、橋下徹や西脇亨輔などメディアによく呼ばれる弁護士を多数所属させていることもあり、その手の対応自体はいつもうまいと思う。
何か起きた時にどんな手を打てばスムーズか、そして夫である太田光の言葉も含めて、このあたりに問題はない。
どこの認識が甘かったかといえば、警察との約束である。
オンカジ利用の件で自首をし、書類送検の時点で実名報道はされないという段取りのようだったが、その約束が正しく履行されることはほぼないと思った方がいい。
特にオンラインカジノに関して、令和ロマン・高比良くるまですら書類送検も何もされていない中、単に事情聴取をされたという段階で毎日新聞が報道している。
野球選手も例外なく実名報道はなされており、自首したから名前は出てこないというのは、もはやあり得ないと思った方がいい。
警察は表向き黙っていたとしても、マスコミにペラペラと喋り、マスコミが報道の自由、スクープ性、公共性などを盾に、内心はページビュー稼ぎを想定しつつ、堂々と報道するのがここ数十年の展開である。
その最たる例がそのまんま東、現在の東国原英夫である。
1998年にイメクラで未成年の従業員を働かせたとして経営者が逮捕され、その従業員が当時客だったそのまんま東の名前を出す。
捜査のために警察はそのまんま東に任意の事情聴取を行ったが、この件でそのまんま東自体は逮捕もされていないし、何らかの処分も受けていない。
警察はそのまんま東を逮捕するつもりで事情聴取をしたわけでなく、あくまでその店の摘発のためだった。
この時、警察は、イメクラ店を利用していたことを内緒にするとそのまんま東に約束する。
しかし、結果的には約束はどこへやら、利用の事実はマスコミによって拡散された。
この件を知っていると、警察との約束がいかに無意味かがわかる。
どうせマスコミが書くし、スポーツ紙などを黙らせることができても、文春に持ち込まれてしまう。
むしろ太田光代社長の今回の発言が出てしまうと、実名報道は当然という勢力からすれば叩かれる要素となる。
自首しても関係ない、それが今の状況と言える。
ピン芸人のあさひは爆笑問題のYouTubeで毎回コントに参加している。
太田光代社長の言葉の様子を見る限りでは、あさひは今後もコントに出続けるのだろう。
どうやっていじるのか、その点がポイントになりそうだ。
オンカジの取り締まりを巡っては色々と動きもあるほか、フジテレビのディレクターが逮捕されるなど、まだまだ予断は許さない。
現状オンカジを利用する人は減っているのか、その点も気になるところ。
吉本の芸人のように略式起訴となるかもしれないし、自首の部分が評価されて起訴猶予ぐらいになるかもしれない。
いずれにしても、警察からマスコミへ情報が流されやすい以上、その手の約束はアテにしない方がいいというのを改めて実感できた。